信大名誉教授、信大病院信州がんセンター特任教授で県立木曽病院内科特別顧問の小泉知展氏らはこのほど、県内の自治体単位で実施されている低線量肺がんＣＴ検診の過去10年間の実績を調査した結果を発表した。継続したＣＴ検診を行っている自治体は、検診未実施の自治体に比べて肺がん死亡率が低く、早期発見につながることが分かった。研究成果は、世界肺癌学会の機関誌「ＪＴＯクリニカル・アンド・リサーチリポート」に掲載された。
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