子どもの夜間のケガや急病時に応急対処法や受診の要否について助言するため、2011年10月から薬剤師が救急電話相談を行っている。病院や薬局などでパンフレットを配布したことも影響して近年の相談件数は年150～200件ほどにのぼる。県がＮＰＯ法人ｅ－ＭＡＤＯ病気のこどもの相談ケアネット（中村友彦理事長＝県立こども病院副院長）に受託して08年度から実施している救急電話相談事業の一環だ。
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